ZEH供給戸数・ZEH普及割合などについて

戸建住宅 集合住宅 都道府県別

ZEH普及状況（戸建住宅）について

戸建ZEH普及状況

国土交通省の建築着工統計調査によると、令和6年度（2024年度）の新築住宅着工数は約81.6万戸のうち、戸建住宅の持家（注文住宅）は約22.1万戸で、うちZEHシリーズ（『ZEH』、Nearly ZEH、ZEH Oriented）戸数は94,407戸、ZEH普及率は42.6%でした。

また、建売分譲住宅（122,420戸）のうち、 ZEHビルダー/プランナーによるZEHシリーズの戸数は10,479戸でZEH普及率は8.6%で、注文住宅と新築建売住宅を合わせたZEH受注率は、30.5%でした。

ZEH水準化率は46.0%

ZEHシリーズ以外の「ZEH基準の水準の省エネルギー性能を確保した住宅（以下、ZEH水準住宅とします）」 を加えたZEH水準化率は、注文住宅で61.8%、建売住宅で17.5%、合計で46.0%でした。

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ZEH水準化率

	持家（注文住宅）	分譲住宅（建売住宅）	合　計
新築住宅着工数	221,492戸	122,420戸	343,912戸
『ZEH』戸数	65,819戸	5,946戸	71,765戸
Nearly ZEH戸数	18,401戸	3,201戸	21,602戸
ZEH Oriented戸数	10,187戸	1，332戸	11,519戸
ZEHシリーズ戸数計	94,407戸	10,479戸	104,886戸
ZEH普及率	42.6%	8.6%	30.5%
ZEH水準住宅	42,542戸	10,899戸	53,441戸
ZEH水準住宅普及化率	61.8%	17.5%	46.0%

出所）国土交通省建築着工統計調査、一般社団法人 環境共創イニシアチブ 「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス実証事業調査発表会」を基に集計

省エネ住宅とは

一般社団法人 環境共創イニシアチブ
「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス実証事業調査発表会 2025」

注文住宅・建売住宅ともにZEH普及が進んでいます

ZEHの定義が制定された直後にあたる2016年度から2024年度までの戸建ZEH普及率をみると、注文住宅は順調に普及が進んでいることがわかります。

建売住宅のZEH普及率は、2021年度まで低い状況が続いたのち、2022年度以降は上昇しているものの1割に満たない状況となっており、今後の更なる普及が期待されています。

これまでのZEHシリーズ普及状況（ZEH水準住宅を除く）

ZEH水準住宅を含めたZEH普及状況

2023年度と2024年度の戸建住宅のZEH普及状況を比べると、ZEHシリーズ全般的に普及がさらに進んでいることがわかります。

2023年度は、注文住宅のZEH水準住宅を含めた普及率が6割を超えました。

また、建売住宅のZEH普及率は、2023年から2024年の一年間で約1.4倍の17.5%となっています。

ZEHシリーズとZEH水準住宅の割合

注文住宅

ZEH水準住宅を含めたZEH普及率

2023年度60.1%

2024年度61.8%

建売住宅

ZEH水準住宅を含めたZEH普及率

2023年度12.5%

2024年度17.5%

出所）国土交通省建築着工統計調査、一般社団法人 環境共創イニシアチブ 「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス実証事業調査発表会」を基に集計

ZEHの普及状況（集合住宅）について

ZEH-M普及の重要性

直近13年間の新築住戸の内訳をみると、戸建住宅より集合住宅の方が多い傾向が続いています。 2024年度の数値をみると、新築住戸数（約82万戸）のうち、集合住宅は約46.5万戸で全体の約57.0％を占めています。
住宅の脱炭素化を実現するためには、戸建住宅だけでなく集合住宅のZEH化も不可欠なことがわかります。

新築住戸着工数の推移

ZEH-M普及状況

一般社団法人 環境共創イニシアチブが登録・公表しているZEHデベロッパーによる新築集合住宅のZEH-M普及状況をみると、2020年度は全体の8%程度でしたが、2022年度から急増して、2023年度には全体の50％を超えていることがわかります。

より細かくみると、ZEH-M Orientedが特に伸びていることがわかります。

一方で、集合住宅の階数に応じた「ZEH-Mの目指すべき水準を満たす割合」をみると、全体の約48%に留まっています。

今後は集合住宅の階数に応じた目指すべき水準に見合ったZEH-Mの普及が期待されます。

ZEH-M全体の構成住戸数の推移

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ZEH-Mシリーズの内訳

年度	総計 （戸）	ZEH-Mシリーズ						ZEH-M シリーズ以外 （戸）
		合計 （戸）	うち 目指すべき水準 （戸）	『ZEH-M』 （戸）	Nearly ZEH-M （戸）	ZEH-M Ready （戸）	ZEH-M Oriented （戸）
2018年度	1,296	1,296	1,296	134	731	28	403	－
2019年度	8,596	8,596	8,571	368	1,217	870	6,141	－
2020年度	153,833	12,274	12,010	744	1,890	1,644	7,996	141,559
2021年度	205,563	32,123	29,663	1,356	7,065	2,076	21,626	173,440
2022年度	287,318	112,960	76,482	5,179	16,084	12,891	78,806	174,358
2023年度	390,696	207,760	134,988	7,831	23,813	24,124	151,992	182,936
2024年度	380,972	271,153	184,811	17,230	34,309	26,701	192,913	109,819

出所）一般社団法人 環境共創イニシアチブ「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス実証事業調査発表会資料」（2019～2025）を基に作成

都道府県別のZEH普及状況について

都道府県別のZEH状況

後述のZEHビルダー/プランナーより提出があった、都道府県別での注文住宅におけるZEHシリーズの割合を見ると、富山県が最も高く、58%を超えていることが分かります。地域ごとで比較をすると、北陸地方の割合が特に高くなっており、石川県、富山県、新潟県が50％を超えていることが分かります。一方、島根県、高知県、沖縄県は30%を下回っており、地域ごとでもかなり差があることが見て取れます。

ZEH-都道府県ごとの住宅着工統計におけるZEH シリーズの割合（注文住宅）

建売住宅になると、全体的にZEHシリーズの割合は小さくなっていることが分かります。その中でも、北陸地方は高く、特に福井県、富山県、新潟県は30%~40%程度の高水準であることが分かります。一方で、千葉県、埼玉県、神奈川県といった関東地方は、5%以下と低い水準にとどまっていることも見て取れます。

都道府県ごとの住宅着工統計におけるZEH シリーズの割合（建売住宅）

自社のZEH普及目標を達成するためには

ZEHビルダーのZEH普及目標達成状況

ZEHビルダー/プランナー実績報告による状況

経済産業省資源エネルギー庁によるZEH普及に向けた取り組みとして、ZEHビルダー/プランナー登録制度があります。

ZEHビルダー/プランナー各社の自社ZEH普及目標達成状況をみると、自社目標達成ビルダーの割合は年々増加傾向にあります。

2024年度は、対象4,279社の約38%にあたる1,605社が自社目標を達成する状況でした。

ZEH普及目標を達成したZEHビルダーの声

ZEH普及目標達成の成功要因・未達要因

ZEHビルダー/プランナー実績報告では、自社ZEH普及目標を達成したZEHビルダー/プランナーの成功要因についてのアンケートを行っています。

アンケート回答を見ると、 顧客対策として「ZEHのメリット訴求ができた」「補助金を積極的に活用した」などの要因が、 社内体制として「住宅の仕様を標準化し、勉強会を実施した」「コスト検証により顧客の予算に近づけた」などの要因が挙げられています。

2024年度の自社ZEH普及目標達成ビルダーによる成功要因

出所）一般社団法人 環境共創イニシアチブ「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス実証事業　調査発表会2025」

一方で、自社ZEH普及目標未達成のZEHビルダー/プランナーによる未達理由アンケート回答をみると、「顧客の予算」「ZEH仕様の標準化やコスト検証ができなかった」「顧客の興味を引き出せなかった」などの理由が多くを占めていることがわかります。

2024年度の自社ZEH普及目標未達成ビルダーによる未達要因（N=2,674）

出所）一般社団法人 環境共創イニシアチブ「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス実証事業　調査発表会2025」を基に作成

自社のZEH普及目標を達成するためには

自社が掲げるZEH普及目標を達成するためには、ZEHの導入を着実に拡大しているZEHビルダー・プランナーの成功要因と、目標未達にとどまっている事業者の課題を的確に把握することが重要です。各社の取組状況を分析すると、顧客の限られた住宅建築予算の中でZEHを選択してもらうためには、ZEHの性能や意義を単に説明するだけでなく、顧客にとっての具体的なメリットを分かりやすく訴求できているかどうかが、成否を分ける大きな要因となっていることが分かります。

この課題に対応するための具体策としては、まず社内研修などを通じた社員の知識・提案力の底上げが不可欠です。断熱性能や一次エネルギー消費性能、再生可能エネルギーの効果といった技術的要素を正しく理解したうえで、光熱費削減や快適性、災害時の安心といった顧客視点の価値に翻訳して説明できる体制を整えることが求められます。あわせて、営業現場で活用できる分かりやすい営業資料や説明ツールを整備することも、ZEH提案の標準化と質の向上に欠かせません。

省エネ住宅・ZEHに住むメリットについては以下に整理しておりますので、あわせてご確認ください。

国は、2030年までにすべての新築住宅をZEH水準の省エネ性能とすることを目標に掲げています。一方で、顧客の予算制約などにより、太陽光発電システムの初期導入が難しいケースも少なくありません。そのような場合には、 初期費用0円ソーラーサービス などの第三者保有スキームを活用することで、初期負担を抑えつつ、『ZEH』やNearly ZEHの導入を進めることが可能です。これらの柔軟な選択肢を組み合わせることで、ZEH普及の裾野を広げ、普及目標の達成につなげていくことが期待されます。

既存住宅の断熱リフォーム

断熱リフォームの重要性

日本の住宅の8割以上が断熱等性能等級4未満

我が国の既存住宅を築年時期ごとにみると、2000年以前に建てられた住宅は全体の約65%を占めることがわかります。

また、築年時期だけでなくアンケートを踏まえた国の調査によると、断熱等性能等級4に満たない断熱性能の住戸数は、全体の9割を占めるとされています。

国は、2050年カーボンニュートラルの実現に向けて、既存住宅の断熱改修の普及促進に取り組んでいます。

既存住宅戸数の割合（建齢10年ごと）

出所）令和5年住宅・土地統計調査
「住宅及び世帯に関する基本集計」

既存住宅戸数の割合（断熱等級ごと）

出所）国土交通省調査によるストックの性能別分布を基に、平成30年住宅土地統計調査による改修件数及び事業者アンケート等による新築住宅の省エネ基準適合率を反映して推計。（令和4年）

既存住宅の断熱性能強化は全国的課題

世界保健機関（WHO）は、住宅の冬の室内温度について最低でも18℃以上とすることを強く勧告しています。

室内温度が18℃を下回ると、血圧の上昇やヒートショック、冬期の死亡率や呼吸器系疾患等の罹患率の増加につながるため、一般住民の健康を守るため、安全でバランスのとれた住環境を推奨しており、特に高齢者や子供の暮らす住宅はさらに暖かくする必要があると提言しています。

出所）世界保健機関（WHO）ホームページより

WHO Housing and health guidelines

一方で、国土交通省が実施した調査結果として、WHOの冬季室温勧告18℃を満たさない住まいは全国の9割を占めることが発表されています。

沖縄県など数県を除く都道府県別調査によると、北海道、千葉県、神奈川県、新潟県の4道県のみが冬季室温18℃以上を示している結果であることがわかりました。

特に温暖地と呼ばれる地域にも、冬季室温が低い地域が多く存在することがわかります。

住宅の断熱性能強化は全国的な課題であることがわかります。

出所）国土交通省補助事業 スマートウェルネス住宅等推進調査委員会 第7回報告会より

住宅の断熱リフォームの考え方

高断熱住宅のメリット

住宅の断熱改修を行うことで、以下のメリットを得ることができます。

• 年間を通して暖冷房費が削減できる
• 冬季、窓際や外壁の近くでも暖かい
• 冬季、家中が足元まで暖かい（床近傍と室内の温度ムラがなくなる）
• 冬季、暖房器具を止めても室温を維持しやすくなる
• 室内環境が良好になるため、健康優良性が高まる
• 居室だけでなく、廊下や洗面所などの水周りも暖かくなるのでヒートショックのリスクが減らせる
• 夏季、住宅内での熱中症リスク低減
• 結露予防になりカビの発生を抑制できる
• 防音効果アップ

断熱改修の手法

既存住宅の断熱改修には、「最下階の床」「外壁」「開口部」「最上階の天井」などすべての部位を断熱改修する全館断熱改修と、「窓の断熱改修」「床の断熱改修」など部位ごとに改修する部位別断熱改修、そしてリビングや寝室など特定の部屋だけを断熱改修する「部分断熱改修」があります。

これら断熱改修の手法と注意点は以下のとおりです。

断熱改修に関する参考情報

部分断熱改修のすすめ

国土交通省　部分断熱等実証委員会

部分改修の事例を基に光熱費削減効果や快適性の向上についてまとめられています。

より詳細な報告報告書はこちら

地方公共団体における住宅リフォームに係わる支援制度検索サイト

一般社団法人 住宅リフォーム推進協議会

地方自治体による断熱リフォーム支援情報を検索できます

住宅リフォームにおける減税制度について

国土交通省

断熱リフォームを含む住宅リフォームにおける「所得税控除」「固定資産税控除」などの税制優遇策を紹介しています。

部位別改修 ①　窓の断熱リフォーム

まずは窓の断熱リフォームから

住宅の中で、最も熱損失が大きい部位は窓等の開口部になります。

冬場、住宅からの熱損失の6割程度が窓等の開口部からの流出といわれています。

出所）平成30年住宅・土地統計調査　「住宅及び世帯に関する基本集計」

窓の形態別の割合

出所）平成30年住宅・土地統計調査　「住宅及び世帯に関する基本集計」

窓の断熱性能の違い

我が国の約7割の住宅の窓は、アルミサッシと単板ガラスの組み合わせの断熱性能の低い窓といわれています。

アルミサッシ＋単板ガラス窓の熱還流率（U_W値）は、6.51(W/㎡・K)程度です。 U_W値は数値が大きいほど熱損失が大きいことを表していますので、現在の高断熱窓（樹脂サッシ＋Low-Eトリプルガラス）と比較すると、その差は約7倍ということになります。

出所）大手窓メーカー製品スペックを基に作成

窓の断熱リフォームメニュー

窓の断熱改修には、大きく二つのアプローチがあります。

「外窓の断熱性能を高める方法」と「内窓を追加する方法」です。

外窓の断熱改修には「ガラス交換」と「外窓交換」があります。

また、「外窓交換」には「はつり工法」と「カバー工法」があります。

内窓設置のメリットとデメリット

内窓設置には以下のメリットとデメリットがあります。

メリット

• 他の窓断熱改修と比較して安価
• 1窓あたり数時間で施工できるなど短工期で設置完了
• 既存外窓はそのままなので、耐風強度が求められるマンション高層階住戸にも対応可能

デメリット

• 開閉の手間が増える

外窓改修のメリットとデメリット

外窓改修には以下のメリットとデメリットがあります。

メリット

• 外窓自体が新品になるので、建付けが良くなり、すきま風や雨漏がなくなり防音効果も高まる
• 窓の開閉は改修前と同様（内窓追加のように二重に開閉しなくて済む）
• 窓枠がシンプルになる

デメリット

• 内窓設置と比較すると施工費割高
• カバー工法の場合、既存の枠に新たに枠を被せることになるため、開口部がひとまわり小さくなる

竣工から20年以上を経た戸建住宅や、築30～40年を迎える集合住宅で耐用年数を迎えた外窓を交換するタイミングであれば、高断熱な外窓に改修する工事が向いています。

高断熱窓改修の共通メリット

窓の断熱改修には、以下のメリットがあります。

メリット

• 結露予防になりカビの発生を抑制できる
• 窓の断熱性能向上により空調電気代の削減が期待できる
• 窓周りが刷新されると水回りリフォーム同様に物件イメージが若返る
• Low-Eガラスの反射効果により、プライバシを確保しながら開放的な窓周りになる
  （冬季、安心してカーテンを使わずに太陽光を採り入れることができるの暖かく快適で省エネな暮らしが実現できる）

窓の断熱改修のメリット等に関する公開情報

窓断熱改修の省エネ・省CO₂・光熱費削減効果関連資料

戸建住宅における断熱改修の効果

先進的窓リノベ2024運営支援室

環境省監修

既存戸建住宅の窓を高断熱窓に改修した際の省エネ効果・光熱費削減効果・CO₂排出量削減効果を検証

集合住宅における断熱改修の効果

先進的窓リノベ2024運営支援室

環境省監修

既存集合住宅の窓を高断熱窓に改修した際の省エネ効果・光熱費削減効果・CO₂排出量削減効果を検証

断熱改修の事例紹介動画

環境省の「先進的窓リノベ事業」を活用した事例紹介動画

【戸建住宅編】

35:28

【高層賃貸集合住宅編】

30:20

【低層集合住宅編】

31:33

【分譲集合住宅編】

28:18

部位別改修 ②　（最下階）床の断熱リフォーム

足元からの冷気の流入を防ぐ床断熱

窓の次に熱の流出が大きいのは外壁ですが、より安価に効果を得られやすいのは（最下階）床の断熱改修です。

冬の足元からの底冷え防止に高い効果があります。

また、床面を断熱施工することで気密性が高まり、冬場の冷気流入をおさえられることから室内の温度ムラを抑える効果も期待できます。

点検口などから床下にアクセス可能な住宅であれば、床を壊さず住みながらの施工が可能です。

床の張替えや床暖房設置と併せて実施する場合は、床上からの工事が有効です。

部位別改修 ③　（最上階）天井の断熱リフォーム

天井断熱で小屋裏からの熱流入の対策

天井断熱も住まいながらの改修が可能です。

夏のメリットは、小屋裏からの熱流入を抑えることで、室内の温度上昇を抑える効果が高まるので冷房の効きが良くなることが挙げられます。

冬のメリットは熱損失の低減です。天井断熱をしっかり行うことで、暖房で温めた暖気が小屋裏に逃げなくなります。

部位別改修 ④　外壁の断熱リフォーム

壁の断熱リフォームは主要居室から

住宅の中で、窓の次に熱損失が多いのは外壁です。しかし外壁は面積が大きいので、すべての外壁を断熱改修すると大規模工事になってしまいます。

まずは主要居室などの外壁を対象に外壁の断熱改修を検討して顧客に提案してみましょう。

壁の断熱改修工法には、大きく3通りあります。